歯科経営コンサルタントの高橋良一が歯科医院開業をサポートします

TEL :0120-817-271 平日の9時から19時まで受け付け中
相談は何度でも無料です。まずはご連絡ください。

増患対策・集患対策

増患対策、集患対策について

|
歯科医院を経営しはじめたら、まずその歯科医院の利益の確保は非常に重要なテーマとなってくることでしょう。それに合わせて医院の拡大、サービスの向上、そして最後には患者さんの満足度につながってくるわけです。


どうすれば患者さんの満足度を上げることはできるでしょうか?
増患対策、集患対策にはいろいろとあるわけですが、むやみやたらにお金をかけるばかりではいけません。


お金がかからなくても増患対策、集患対策に結び付くことはたくさんあるのです。
歯科医院を経営しはじめのころでお金にもあまり余裕がない時には、まず人的サービスの向上に努めましょう。ほんの少しの心がけで増患対策、集患対策になるものです。ぜひやっていきましょう。

開業したばかりの増患対策

|
歯科医院を開業するのはだいたいオープンの1年前くらいからでしょうか?
開院する前の勤務しているところとの関係もあって、実際に告知できるのは半年前くらいが関の山ですね。
その短期間ですべてを伝えることは当然できないと思います。打つ手も限られてきてしまいます。


開院してすぐに患者さんがたくさんになることは少ないです。ただ地域の方の関心は強い場合が多いですね。
開院したクリニックの情報を欲しがっている人も多いはずです。地域の口コミは大切だと思います。
開業された先生が想いが強ければ強いほど患者さんにもそれが伝わるはずですよね。
歯科医院を経営するうえで大きい支払いの一つで「人件費」というものがあります。
歯科医院を経営して、現金を残すためにはまず、人件費の見直しをしなければならない時もあります。積極的な人材補給による人件費のかさみ。投資も必要ですが、極端なものは開業した初期にすることではないかもしれませんね。


医療法人を設立した場合を考えると、先生のケースで役員報酬が高すぎるのも問題です。一般的に10%?20%を設定されている医療法人が多いようですが、この基準を見て見直さなければいけない場合もあります。


税金のことや、現金の返済と減価償却のバランスを見直すことによってお金が残るように改善できることもあります。基本的に一定金額を超える資産は、それぞれの耐用年数によって「減価償却費」として経費にします。借り入れの返済と減価償却費がほぼ同じ金額だとバランスがよいといえるでしょう。

歯科医院の収益アップ

|
歯科医院を経営するには、収益のアップという一面も気にしないといけません。この「収益のアップ」に興味のない先生はおそらくいらっしゃらないでしょう。日々の診療は当然肝心ですが、収益を上昇させることについても必ず注力しなければいけません。


収入を上げるにはシンプルに考えるとこう考えられます。患者数・単価・来院頻度 この三要素をそれぞれ上げていくことがポイントとなるでしょう。また経営理念やスタッフの対応も重要な要素となりますが、患者さんへのアプローチでの収入アップも図れます。


増収対策の中のほんの一部ではありますが、こういった対策を積み重ねていくことによって歯科医院の収益のアップにつながるともいえるでしょうね。

集患と歯科医院の戦術

|
集患についての悩みを相談されることは多いです。私たちが提案する戦術は、先生方にとって非常に強い味方となってくることでしょう。ただしずっと頼ってしまうのも問題です。戦術は確かに必要不可欠ですが、使い方を間違ってしまうと効果も出ません。また継続することも大切なのです。


こういったことは治療の分野でも同じことが言えるでしょう。どれだけ素晴らしい最新の治療機器が院内にあっても、その医療機器を上手に使うための計画もないといけませんね。計画そして準備がなくしては治療もできないでしょう。


歯科医院を発展させるために、戦術を用意しそれを上手に使いこなし、継続していくことが大切でしょう。私たちグッドワンは効率的な戦術と計画をご提案させていただきます。